高収入な職業仕事ランキング男性編(企業規模別)。


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就職・転職をする時に考えること仕事内容・やりがい・勤務時間・職場の雰囲気などいろいろあります。しかし、その中でももっとも気になるのは収入でしょう。本記事では厚生労働省の統計をもとに作成した男性の職業別年収ランキングを企業規模ごとに紹介します。

※女性版はこちら。

職種別年収ランキング(男性編)

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上の図は平成27年の賃金構造基本統計調査をもとに作成した男性の職種別の年収ランキングです。

 

そのうち、平均年収が1000万円を超える職業は航空操縦士(パイロット)、医師、弁護士、大学教授。

どれもイメージ通りといえばその通りですが、平均年収で1000万年越えは驚きです。

そのほかにも、獣医師、歯科医師、薬剤師といった医療系国家資格、公認会計士、税理士、不動産鑑定士、社会保険労務士(社労士)といった難関国家資格が必要な職種が多数上位にランクインしています。

また、ランキングにある職種のほとんどが大卒以上の学歴が必要な中、電車運転士は高卒が中心となる珍しい職種といえるでしょう。

 

※賃金構造基本統計調査は、厚生労働省が毎年行っている労働者の賃金(給料)等に関する調査。5万以上の事業所からの回答をもとに作成されているため、そのデータに対する信頼性は極めて高いといえます。

 

企業規模別

以前の記事で、勤める会社の企業規模は、学歴以上に生涯年収に影響することをお伝えしました。

→詳しくはこちら

以下では、職種と企業規模を合わせた年収ランキングを見ていきましょう。

大規模企業

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こちらが大規模企業(従業員数1000人以上)の企業に限った職種別年収ランキング。

航空機操縦士(パイロット)、大学教授は1000万越え、記者、公認会計士・税理士、一級建築士は企業規模を考慮しないランキングよりも大幅に年収が上がっています。

また、全体のランキングや下記の中小規模ランキングには登場しないシステムエンジニアや技術士、保険外交員なども、一般的な職業と同様に大手のほうが収入がいい業種といえるでしょう。

他方で、企業規模を考慮しないランキングでは1000万円を超えていた医師、弁護士は大企業になると大幅にダウン

従業員数1000人を超える病院の多くは大学病院でしょう。大学病院勤務の医師は収入がよくない、というのは本当だったようです。

また、弁護士は少し特殊な事情が入っています。従業員数1000人ということを考えると、ここでいう弁護士とは、いわゆる企業内弁護士(インハウスローヤー)でしょう。企業内弁護士とは弁護士事務所に籍を置くのではなく、一般企業の法務部などで通常の社員と同様に働く弁護士のこと。ここ十数年で増加している弁護士の勤務形態です。給与は弁護士事務所よりも安くなりがちですが、毎月安定した給与をもらえることや福利厚生が充実していること、労働時間が事務所所属と比べて短い場合が多いなどメリットもあるようです。

高収入なイメージで人気の資格である社労士、不動産鑑定士は平成27年の調査には大規模企業勤務者のデータがありませんでした。資格試験予備校のパンフレットには企業内社労士、企業内不動産鑑定士という働き方もある、という書き方をしているところもあるように思いますが、あまり一般的ではないのでしょうか。

また、製材工、港湾荷役作業員、左官といった現場系の職種がランクインしているのは学歴よりも企業規模が重要というデータの表れと言えそうです(但し大規模企業で働く左官の人数は極めて少ないことに注意)。

詳しくはこちらの記事

 

中規模企業

続いては中規模企業(従業員数100-999人)。

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1位は医師の1500万円。大規模企業(大学病院?)勤めの880万の1.7倍に跳ね上がっています。

大学教授は安定して1000万越えをキープ。

航空操縦士(パイロット)も相変わらず1000万越えですが、大規模企業の1700万に比べると大幅に下がっています。

一級建築士と記者も大規模企業勤めに比べて300万円以上のダウン。勤める企業の規模が極めて重要な職種のようです。

 

ちなみに、弁護士、社会保険労働士は中規模企業勤めの統計データはなし、ランキングに入っている不動産鑑定士も約40人と非常に少ないようです。この規模の会社が専門職員を雇う必要性(あるいは余裕)は薄く、また士業の事務所として100人越えは大きすぎるということなのだと思います。

 

小規模企業

最後は小規模企業(従業員数10-99人)。

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1位の医師は中規模企業からさらに収入を伸ばし1800万円越え。弁護士も1000万円の大台に乗せてきました。ちなみに従業員数10-99人は弁護士事務所としては大き目です。

他方で、航空操縦士、記者は中規模企業から比べてもさらに200万円近く収入が落ちています。

この規模の特徴としては、開業系の職種が多数ランクインしていることでしょう。薬剤師、獣医師、歯科医師、社会保険労務士、不動産鑑定士等はこの規模でも大所帯な事務所と言えるのではないかと思います。

また、かなりの数がいると思われる9人以下の士業の事務所等についてはこのデータに入っていないことにも注意が必要です。

 

企業規模にかからわず高収入な職種

たびたび述べていますが、一般論としては勤める会社の企業規模は生涯年収を考えるうえで極めて重要です。

にもかかわらず、企業規模にかかわらず高収入な職種というのも存在します。

今回のランキングですべての企業規模でランクインした職種

・航空機操縦士(パイロット)

・医師

・公認会計士・税理士

・一級建築士

・大学教授

・大学准教授

・大学講師

・高等学校教員

・各種学校・専修学校教員

・記者

ほぼすべてが高度な専門性を有する職種教育関係の職種のいずれかといえます。また、国家資格や免許が必要な職種が極めて多いことに注目すべきでしょう。

ただし、企業規模にかかわらず高収入とはいっても、パイロット、記者は企業規模が小さくなると賃金は大きく下がる傾向にあります。

逆に医師は企業規模が小さくなると賃金が増える傾向にあるようです。

 

職種の壁を超える方法

職種と給料に関連性がある以上、あなたがどんなに優秀でもその職種の標準を大幅に超える給料を得ることは難しいでしょう。

しかも、ランキングに出てくる職種は難関国家資格が必要であるなど、就くのが難しい職種が難しいものばかりです。

 

しかし、高収入を得る方法は、高収入な職種に就くことだけではありません。

正しい知識を身に着け、それに基づいて行動すれば、あなたがどんな現在どんな職業についているかに関係なく、収入を増やすことは可能です。

 

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