年代別の平均年収は、毎年政府や転職会社等がデータを公開しています。しかし、発表される数字のほとんどは額面金額。実際に使うことができる手取り年収を扱っているものはまずありません。

この記事では、各年代の額面年収の平均・手取り年収の平均を一覧表にまとめました。これを見たら額面と手取りの差額に驚くかもしれません… 

 

額面と手取り

最初に、額面と手取りの意味について簡単に整理します。

 

額面金額とは、基本給と各種手当（残業代・役職手当など）等を合計した金額のこと。

給与明細には総支給額と書かれていることも多いかと思います。

求人広告において給与として掲載される金額も、ほとんどが額面金額です。

 

もっとも、額面金額の全額があなたの口座に振り込まれるわけではありません。

会社はあなたに給料を振り込む前に、あなたが支払うべき税金や社会保険料等を給料から天引きし、あなたに代わって納めています。

この実際にあなたの手元に入ってくる金額、が手取り金額。

すなわち、手取り金額とは給料の額面金額から税金や社会保険料等を引いた金額（＝可処分所得）のことです。

 

額面から引かれる項目

給料の額面から手取り金額を求める際に引かれる項目は

・税金（所得税・住民税） 

・社会保険料（健康保険料・年金保険料・介護保険料・雇用保険料） 

・その他（労働組合の組合費等） 

の3つ。

ただし介護保険料を支払うのは40歳からとなっています。

 

これらは会社があなたの給料の額面金額から天引きし、あなたに代わって国や地方自治体や労働組合に納付します。

そして、残った金額（手取り）があなたの手元に入ることになります。

 

天引きされる各項目についての詳細はこちらの記事をご覧ください。

参照： 年収(手取り)計算時に総支給(額面)から引かれる項目一覧。給与明細を理解する！

 

額面年収の平均

ここまでの話をまとめると

手取り＝額面－（税金＋社会保険料＋その他）

ということです。

 

額面と手取りの関係を理解したところで年代別の平均額面・手取り年収を見ていきましょう。

まずは額面からです。

 

平成26年民間給与実態調査の結果はの通り。

年齢	男性	女性
19歳以下	157万円	103万円
20歳～24歳	265万円	231万円
25歳～29歳	378万円	298万円
30歳～34歳	446万円	301万円
35歳～39歳	502万円	293万円
40歳～44歳	564万円	290万円
45歳～49歳	629万円	290万円
50歳～54歳	656万円	291万円
55歳～59歳	632万円	270万円
60歳～64歳	477万円	227万円
65歳～69歳	389万円	201万円
70歳以上	359万円	204万円
全体	514万円	272万円

これはあくまで額面ですから、手取り金額はこれよりも少なくなります。

 

手取り年収の平均

続いては手取りです。

額面金額から天引きされる項目のうち、所得税・住民税には収入がない家族を養うことで生じる経済的負担を軽減するための控除制度（配偶者控除・扶養控除）が設けられています。

したがって、額面年収から手取り年収を考えるする場合は、家族構成を考慮したほうが正確になります。

以下では平成26年民間給与実態調査の結果をもとに、年代別平均手取り年収を家族構成別の表にまとめました。

各面から手取りの計算にはこちらのサイトを利用させていただいています。

 

男性の場合

まずは男性から。

年齢	額面年収（平均）	手取り年収（平均）
		扶養家族なし	扶養配偶者	扶養配偶者扶養親族1人	扶養配偶者扶養親族2人
19歳以下	157万円	130万円	135万円	135万円	135万円
20歳～24歳	265万円	215万円	224万円	228万円	228万円
25歳～29歳	378万円	303万円	312万円	317万円	321万円
30歳～34歳	446万円	356万円	365万円	369万円	374万円
35歳～39歳	502万円	397万円	408万円	412万円	417万円
40歳～44歳	564万円	443万円	455万円	460万円	465万円
45歳～49歳	629万円	489万円	503万円	509万円	515万円
50歳～54歳	656万円	507万円	523万円	529万円	535万円
55歳～59歳	632万円	491万円	505万円	511万円	517万円
60歳～64歳	477万円	379万円	389万円	393万円	398万円
65歳～69歳	389万円	312万円	321万円	325万円	330万円
70歳以上	359万円	289万円	298万円	302万円	307万円
全体	514万円	406万円	417万円	422万円	426万円

 

女性の場合

続いて女性の場合ですが、夫が扶養配偶者（専業主夫）というケースはまだまだ少数派と思われますから、これは除外して考えます。

年齢	額面年収（平均）	手取り年収（平均）
		扶養家族なし	扶養親族1人	扶養親族2人
19歳以下	103万円	88万円	88万円	88万円
20歳～24歳	231万円	188万円	192万円	197万円
25歳～29歳	298万円	241万円	245万円	250万円
30歳～34歳	301万円	243万円	248万円	252万円
35歳～39歳	293万円	237万円	241万円	246万円
40歳～44歳	290万円	235万円	239万円	243万円
45歳～49歳	290万円	235万円	239万円	243万円
50歳～54歳	291万円	235万円	240万円	244万円
55歳～59歳	270万円	219万円	223万円	228万円
60歳～64歳	227万円	185万円	190万円	194万円
65歳～69歳	201万円	165万円	169万円	173万円
70歳以上	204万円	167万円	172万円	175万円
全体	272万円	221万円	225万円	230万円

 

なお、夫婦共働きの場合、1人の親族について扶養控除を二重に受けることはできません。

例えば、共働き夫婦に16歳の子供が1人いた場合。

子供について夫が扶養控除を受けたら妻は扶養控除を受けることができない、ということです。

共働きの方が上の表を利用する場合は注意してください。

 

手取り年収を増やす方法

当ブログでは、サラリーマンに対して会社の給料の他に収入源を作ること、つまりマルチインカムを提案しています。

 

現在の給料に加えて、毎月10万円の収入が入るようになったら何ができるでしょうか？

趣味への出費を増やしたり外食や旅行の頻度を増やすこともできますし、車やマイホーム等高額な買い物のための貯金もできます。

株式や外貨等の金融商品に投資する、スキルアップのために自己投資をするのも有効なお金の使い方でしょう。

子供の教育費や老後のための貯蓄も大切です。

 

給料のほかに新たな収入源を作れば、生活の選択肢は一気に広がります。

今を楽しみながら将来に備えることもできるのです。

 

加えて、収入源が複数あれば、仮に会社が倒産したり、リストラにあったりしても収入が途絶えることはありません。

シャープや東芝のような大企業ですら苦境に追い込まれる時代において、マルチインカムは必須です。

 

そして、新たな収入源として私が特にお勧めするのがインターネットビジネスです。

詳しくは下の記事を読んでいただきたいのですが、パソコンとインターネット環境があれば、かかるコストはほぼゼロ。

まだ情報に敏感な人たちにしか知られていませんが究極のローリスクハイリターンな新しいビジネスモデルです。

 

必要なのはパソコンとインターネットと正しいノウハウ、そして行動のみ。

新たな収入源を作って、自由かつ安定した人生を実現しましょう。

 

インターネットビジネスの概要についてはこちらの記事を、

具体的な実践方法については無料メルマガ講座をご覧ください。

自由と安定を両立させる無料メルマガ講座

↑↑画像をクリックするとメルマガ登録画面に移動します↑↑