20代30代40代50代サラリーマンの年収(手取り・額面)平均額早見表を家族構成別に掲載。


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年代別の平均年収は、毎年政府や転職会社等がデータを公開しています。しかし、発表される数字のほとんどは額面金額。実際に使うことができる手取り年収を扱っているものはまずありません。

この記事では、各年代の額面年収の平均・手取り年収の平均を一覧表にまとめました。これを見たら額面と手取りの差額に驚くかもしれません… 

 

額面と手取り

最初に、額面と手取りの意味について簡単に整理します。

 

額面金額とは、基本給と各種手当(残業代・役職手当など)等を合計した金額のこと。

給与明細には総支給額と書かれていることも多いかと思います。

求人広告において給与として掲載される金額も、ほとんどが額面金額です。

 

もっとも、額面金額の全額があなたの口座に振り込まれるわけではありません。

会社はあなたに給料を振り込む前に、あなたが支払うべき税金や社会保険料等を給料から天引きし、あなたに代わって納めています。

この実際にあなたの手元に入ってくる金額、が手取り金額。

すなわち、手取り金額とは給料の額面金額から税金や社会保険料等を引いた金額(=可処分所得)のことです。

 

額面から引かれる項目

給料の額面から手取り金額を求める際に引かれる項目は

・税金(所得税・住民税) 

・社会保険料(健康保険料・年金保険料・介護保険料・雇用保険料) 

・その他(労働組合の組合費等) 

の3つ。

ただし介護保険料を支払うのは40歳からとなっています。

 

これらは会社があなたの給料の額面金額から天引きし、あなたに代わって国や地方自治体や労働組合に納付します。

そして、残った金額(手取り)があなたの手元に入ることになります。

 

天引きされる各項目についての詳細はこちらの記事をご覧ください。

参照: 年収(手取り)計算時に総支給(額面)から引かれる項目一覧。給与明細を理解する!

 

額面年収の平均

ここまでの話をまとめると

手取り=額面-(税金+社会保険料+その他)

ということです。

 

額面と手取りの関係を理解したところで年代別の平均額面・手取り年収を見ていきましょう。

まずは額面からです。

 

平成26年民間給与実態調査の結果はの通り。

年齢 男性 女性
19歳以下 157万円 103万円
20歳~24 265万円 231万円
25歳~29 378万円 298万円
30歳~34 446万円 301万円
35歳~39 502万円 293万円
40歳~44 564万円 290万円
45歳~49 629万円 290万円
50歳~54 656万円 291万円
55歳~59 632万円 270万円
60歳~64 477万円 227万円
65歳~69 389万円 201万円
70歳以上 359万円 204万円
全体 514万円 272万円

これはあくまで額面ですから、手取り金額はこれよりも少なくなります。

 

手取り年収の平均

続いては手取りです。

額面金額から天引きされる項目のうち、所得税・住民税には収入がない家族を養うことで生じる経済的負担を軽減するための控除制度(配偶者控除・扶養控除)が設けられています。

したがって、額面年収から手取り年収を考えるする場合は、家族構成を考慮したほうが正確になります。

以下では平成26年民間給与実態調査の結果をもとに、年代別平均手取り年収を家族構成別の表にまとめました。

各面から手取りの計算にはこちらのサイトを利用させていただいています。

 

男性の場合

まずは男性から。

年齢 額面年収(平均) 手取り年収(平均)
扶養家族なし 扶養配偶者 扶養配偶者扶養親族1 扶養配偶者扶養親族2
19歳以下 157万円 130万円 135万円 135万円 135万円
20歳~24 265万円 215万円 224万円 228万円 228万円
25歳~29 378万円 303万円 312万円 317万円 321万円
30歳~34 446万円 356万円 365万円 369万円 374万円
35歳~39 502万円 397万円 408万円 412万円 417万円
40歳~44 564万円 443万円 455万円 460万円 465万円
45歳~49 629万円 489万円 503万円 509万円 515万円
50歳~54 656万円 507万円 523万円 529万円 535万円
55歳~59 632万円 491万円 505万円 511万円 517万円
60歳~64 477万円 379万円 389万円 393万円 398万円
65歳~69 389万円 312万円 321万円 325万円 330万円
70歳以上 359万円 289万円 298万円 302万円 307万円
全体 514万円 406万円 417万円 422万円 426万円

 

女性の場合

続いて女性の場合ですが、夫が扶養配偶者(専業主夫)というケースはまだまだ少数派と思われますから、これは除外して考えます。

年齢 額面年収(平均) 手取り年収(平均)
扶養家族なし 扶養親族1 扶養親族2
19歳以下 103万円 88万円 88万円 88万円
20歳~24 231万円 188万円 192万円 197万円
25歳~29 298万円 241万円 245万円 250万円
30歳~34 301万円 243万円 248万円 252万円
35歳~39 293万円 237万円 241万円 246万円
40歳~44 290万円 235万円 239万円 243万円
45歳~49 290万円 235万円 239万円 243万円
50歳~54 291万円 235万円 240万円 244万円
55歳~59 270万円 219万円 223万円 228万円
60歳~64 227万円 185万円 190万円 194万円
65歳~69 201万円 165万円 169万円 173万円
70歳以上 204万円 167万円 172万円 175万円
全体 272万円 221万円 225万円 230万円

 

なお、夫婦共働きの場合、1人の親族について扶養控除を二重に受けることはできません。

例えば、共働き夫婦に16歳の子供が1人いた場合。

子供について夫が扶養控除を受けたら妻は扶養控除を受けることができない、ということです。

共働きの方が上の表を利用する場合は注意してください。

 

手取り年収を増やす方法

当ブログでは、サラリーマンに対して会社の給料の他に収入源を作ること、つまりマルチインカムを提案しています。

 

現在の給料に加えて、毎月10万円の収入が入るようになったら何ができるでしょうか?

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株式や外貨等の金融商品に投資する、スキルアップのために自己投資をするのも有効なお金の使い方でしょう。

子供の教育費や老後のための貯蓄も大切です。

 

給料のほかに新たな収入源を作れば、生活の選択肢は一気に広がります。

今を楽しみながら将来に備えることもできるのです。

 

加えて、収入源が複数あれば、仮に会社が倒産したり、リストラにあったりしても収入が途絶えることはありません。

シャープや東芝のような大企業ですら苦境に追い込まれる時代において、マルチインカムは必須です。

 

そして、新たな収入源として私が特にお勧めするのがインターネットビジネスです。

詳しくは下の記事を読んでいただきたいのですが、パソコンとインターネット環境があれば、かかるコストはほぼゼロ。

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新たな収入源を作って、自由かつ安定した人生を実現しましょう。

 

インターネットビジネスの概要についてはこちらの記事を、

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