お金に関する将来の不安を解消する簡単かつ効果的な方法。大切なのはすぐ実践すること。
将来の金銭面に不安を感じている人は多いと思います。しかし、ただ不安を抱えているだけでは何も解決しません。まずは不安の解決策を知ること、次にそれを実行すること。この記事では将来の金銭的な不安を感じる原因、そして不安の解消方法をお伝えします。これをすぐ実行するかしないかで、将来が大きく変わるかもしれません。
不安の原因を洗い出す
不景気
お金の不安を感じる大きな理由は不景気です。
景気には波がありますから、現在働いている世代も今はまだ学生の世代も、今後何回か不景気に直面することが出てくるでしょう。
不景気になって会社の経営が悪くなると、給料に影響が出てくる可能性があります。
ボーナスの額に影響が出るのはもちろん、ひどい場合は毎月の給料まで減額されることもあるかも知れません。
また、リーマンショック以降は企業はお金を使わない傾向にあり、景気が回復してきてもなかなか給料が上がらない状況になっているともいわれます。
さらには、リストラの一環としての会社をクビになることもあり得ます。
この場合、減額どころか給料そのものをもらえなくなりますから、より深刻なのは明らか。
失業保険等もありますがいつまでも受給し続けられるものではありませんから、新しい就職先等を見つけるまでは大きな不安を抱えながら生活することになります。
年金
また、年金の問題も大きな不安材料でしょう。
現在働いている世代が年金を受給するころには、年金受給額がかなり減っているのではないか、といわれています。
その大きな理由は少子化です。
日本の年金は、現役世代が収めた保険料をその時の年金受給者に給付する「賦課方式」を採用しています。孫や子供が高齢になった親に仕送りをするようなイメージですね。
そのため、自分が年金を受給するときの現役世代の人数は、年金受給額に大きな影響を及ぼします。
しかし、ご存知の通り日本は深刻な少子高齢化問題を抱えています。
それに伴い年金扶養比率(年金をもらう権利を持つ高齢者を現役世代何人で支えているかを示す数字)はどんどん低下しています。
サラリーマンが加入する厚生年金の場合、1970年は42.16人(現役世代42人で年金受給者1人を支える)だったのが2015年には2.32人にまで減少。
2030年には2.09人にまで減少するのではないかとも言われています。
さらに、年金受給年齢の引き上げや、年金資金の運用がよりリスクを取る方向に変化したこと(2016年7月1日の朝日新聞デジタルの記事によれば2015年は5兆円超の損失が出たそうです)なども加わり、若い世代ほど「本当に将来年金をもらえるの?」という不安は大きくなっているようです。
お金の不安を解消する方法
しかし、ただ不安に思っているだけでは何も解決しません。
大切なのは不安を解消するために行動を起こすことです。
お金の不安を解消する方法は
・支出を減らす
・収入を増やす
に大別されるのではないかと思います。
支出を減らす
具体的な方法に関してはこちらの記事をご覧下ください。比較的効率がいいと思われるもの厳選しました。
しかし、支出の中には家賃・食費・光熱費など避けられないものもかなり存在しますから、いくら節約術を駆使しても、出費を抑えるのには限界があります。
上の記事で紹介したものくらいはやってみてもいいと思いますが、あれやこれやと手を出すのは時間がもったいないように思います。
本当に考えるべきは、収入を増やすことです。
収入を増やす
とはいっても、サラリーマンが会社からもらう給料を増やす、というのは難しいでしょう。
考えるべきは会社以外の収入源です。
そもそも、不景気による給与削減やリストラの不安も年金支給額の減少に対する不安も、収入源を1つに依存してることが根本的な原因です。
仮に会社や年金以外に収入源を持っていれば、リストラされても年金をほとんどもらえなくても、収入が途切れることはありません。
複数の収入源を作っておけば、いざというときにお金に困らなくて済みます。
資産運用
サラリーマンの給料以外の収入と聞いて多くの人が真っ先に思い浮かべるのは、株やFX等の金融商品や不動投資なのではないかと思います。
これらはいわゆる不労所得ですから、サラリーマンとして働きながらでも資産を増やすことができます。
しかし、一般的な収入の方には株やFXはお勧めしません。
理由は、資本が必要なことと、元本割れのリスクがあること。
元本割れのリスクを極力抑えて安定した資産運用をしようと思うと、利回りはせいぜい年率5%程度でしょう。
仮に年率5%で毎月10万円の利益を出そうと思うと、元本は2400万円必要になります。
不動産投資の場合は物件の購入資金がそれ以上に必要でしょう。
また、どんなにリスクを抑えても、元本割れのリスクはゼロにはなりません。なけなしの貯蓄がゼロになってしまう可能性もあるのです。
これらの資産運用に手を出すのは、ある程度まとまった金額の貯蓄ができてからにすべきです。
インターネットビジネス
私がおすすめしたいのはインターネットビジネスです。
ちょっと怪しげなイメージを持っている人もいるかもしれませんが、決してそんなことはありません。
インターネットビジネスとは、その名のとおり、インターネットを利用してお金を稼ぐこと。
自宅で自分のブログやサイトを開設し、そこに広告を貼る、あるいは商品を売るなどして収入を得ます。
アマゾンや楽天といった誰もが知っているネット通販サイトも広い意味ではネットビジネスです。
“ビジネス”とはいっても、朝から晩までまで働かなくてはいけない、というものではありません。
仕組みさえ構築してしまえば、その後は1日15分もあれば十分(週末等仕事がない日にまとめて1時間半、でもOKです)。この段階まで来てしまえば実質的には不労所得と同じです。
また、不動産投資と違ってコストはほとんどかかりませんし、株式投資のような元本割れのリスクもありません。
それでいて、正しい方法を実践すれば比較的簡単に毎月10万円以上の収入を継続して得ることができるようになりますから、インターネットビジネスは究極のローリスクハイリターンな収入源なのではないかと思います。
アフィリエイトをはじめとするインターネットビジネスは、ごく一部の人が設けているだけでほとんどの人は月に1万円も稼げていない、とも言われますが、これは間違ったノウハウを実践しているからです。
確かに、インターネット上には間違ったノウハウが多数存在していることは間違いありません。先に触れたインターネットビジネス=怪しい、というイメージもこういった間違ったノウハウが乱立していることによる部分も大きいのでしょう。
しかし、正しいノウハウを得てそれを実践すれば、毎月10万円・20万円はかなり簡単に達成できます。
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